葬祭ディレクターの年収

急激に需要が高まる葬儀のプロデューサー

葬祭ディレクターという職業の名称を聞いたことがない、という人もいるかもしれません。
これはここ数年で急激に社会的需要が高まってきた仕事の一つで、以前までは「葬儀屋」というような名称が使われていました。

「葬祭ディレクター」と近い仕事に「ブライダルプランナー」があります。
おめでたい結婚式と人が亡くなった場合の葬儀を一緒にするということに抵抗感を感じられるでしょうが、冠婚葬祭という言葉があるように、日常生活の中で最もフォーマルな対応が求められる大変重要な儀式ということでは一致しています。

なぜここ近年になって急に葬祭ディレクターが注目されるようになったかというと、それは高齢者が自分が亡くなった時のことを考えて行う「終活」ブームが関係しているのです。

これまでは本人が生きているうちに葬儀の話をするのは縁起の悪い事、という認識が持たれていましたが、急に本人が亡くなってしまうことで家族がその後始末や葬儀の手配に非常に苦労をするという話はよくあります。

おそらく現在終活を行っている高齢者の多くも、以前自分の両親や祖父母が亡くなった時に大変な苦労をした経験があるのでしょう。

できるだけ遺族に迷惑をかけたくないという意識から、生存中に自分で自分の葬儀の見積もりをとり、どういった方針や規模で行うかを決めておくということが広く行われています。

そこで活躍をするのが葬祭ディレクターで、本人から葬儀の希望や予算をヒアリングして、そこから適したプランを提案していきます。

これまで葬儀は実際に人が亡くなって初めて声がかかるものであったため、喪主や遺族は葬儀社から提示される見積もりをそのまま呑むということが多くありました。

しかし時代が代わり、葬儀社も価格競争や相見積もりが取られるようになったことで、それぞれの企業により業績は大きく変化するようになっています。

小さな地元密着の葬儀社でも着実に利益を確保しているところもあり、一概に会社の規模で給与の水準を決めることはできません。

どちらかというと創業歴や地域の実績が給与水準に関係することが多く、営業社員となって顧客を獲得することでキャリアアップをしていくことができます。

葬儀社の一般職の給与はたいだい200～300万円くらいですが、ベテラン営業職になると500～600万円近くの給与を受ける人も出てきます。

実績を増やすには、新興宗教を含む多くの宗教や宗派の葬儀に対応することができる知識や人脈、何よりそれぞれの方式を尊重する謙虚な姿勢が必要です。
また、事前相談で本人と遺族と信頼関係を築くなど、地道な活動が業績につながっていきます。